RIZAPの社員が、個人利用していた外部の生成AIサービスに顧客の氏名や疾患などの個人情報を誤ってアップロードしたことが明らかになりました。ITmedia AI＋によると、これらの情報には要配慮個人情報も含まれていました。

今回の漏えいは、社内の情報管理体制の課題を浮き彫りにしており、個人利用のAIツールに業務データを誤って持ち出すリスクが問題視されています。RIZAP側の対応や影響についての詳細は現時点で報告されていません。

日本市場では、AIサービスの普及に伴い企業の情報管理とセキュリティ対策が一層重要視されており、今回の事例はその警鐘とも言えます。